知って得する経営塾 第741号『変異する経済の疫病と闘うために』
知って得する経営塾 第741号『変異する経済の疫病と闘うために』
┏╋━ 知って得する経営塾 ━━━━━━━━ 第741号 2022年1月17日 ━
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╋┓ 現場叩き上げ執筆陣による中小企業経営コラム
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■□■ 目次 ■□■
『変異する経済の疫病と闘うために』
MBA 長友 孝幸
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コロナ禍での実感を交えて人間教育の専門家である松尾氏が語ります。
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原 祐一(はら ゆういち) 先生
松尾 一也(まつお かずや) 先生
榎本 恵一(えのもと けいいち) 先生
-現代の偉人に学ぶ信念とリーダーシップ編-
日本でも大きく報道された2019年の中村哲氏(ペシャワール会会長)の死。
その活動は、信念に基づき強いリーダーシップによって、
長くアフガニスタンの生活インフラと雇用を支えてきました。
現地に根差した活動をしてきた中村哲氏の功績を振り返ることで、
これからの日本や経営のあり方を考えるきっかけになるはずです。
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榎本 恵一(えのもと けいいち) 先生
-今を生き抜くための発想力編-
分断された社会をどう生き抜くのか。
今までにない人類の危機に直面している世界、そして日本。
危機を乗り越えるためのはずの「会えない社会のルール」が、
人の精神を不安定にしてしまっている。
▼世界的にうまくいく人達の脳のしくみを理解する 入門編
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西 剛志(にし たけゆき) 先生
世の中には「うまくいく人」と「うまくいかない人」が存在します。
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「知って得する年金・税金・雇用・健康保険の基礎知識」2022年度版
本書は第17回目の改訂版となります。
コロナ後を見据え、より多くの人がこれまでよりも
長い期間にわたり多様な形で働くようになることが見込まれます。
今年は、このような社会・経済の変化を反映し、
長期化する高齢期の経済基盤の充実を図るために改正された
「年金制度」を特集しました。
今回の特集では、この辺りについて解説しております。
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そういった「生涯損失金」は正しい法律・制度の知識がなかったり、
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年金・税金・雇用・健康保険の基礎知識と得する情報を満載した定番書。
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●特集 ここが変わる 2022年・年金制度の改正
第1章 得する社会人の基礎知識
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第3章 得する出産情報の基礎知識
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「知って得する年金・税金・雇用・健康保険の基礎知識」2022年度版
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『変異する経済の疫病と闘うために』
MBA 長友 孝幸
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1998年大学院の初めての経営情報学の授業で、
これからの経済環境の変化を身に染みて感じていました。
それはインターネットやパソコンの普及など、時代は世界を情報で結び付けようとする変化でした。
言うまでもなく、企業経営に必要な情報はインターネットを使い、
世界の情報がタイムレスに取り入れ、お金も人も迅速的確に世界をグローバルに回り始めて行きました。
それは先進国だけでなく発展途上国も同じように、世界との結びつきが強くなって行く時代でしたね。
確か、その時期に経験したのが、タイを中心に発病したアジア通貨危機がありましたね。
この経済がもたらした疫病は、アジア圏内の国や企業を襲いかかり、各国は容易に伝染して行きました。
国や地域を直接投資で抱え込み、製造拠点を分散して価格を抑えたり、
安定的な部品供給を考えて、様々な地域や国々に人を派遣して、
鎖のように経営資源を繋げた経営手法が望ましいと考えていたからでしよう。
今、個々の企業環境は劇的に変化し、つぎに掲げる危機(1.世界はコロナ禍など不確実性の高まり、
2.急激な経営環境の変化による世界経済の停滞、
3.デジタル化を中心とした革新的な技術の進展、
4.自然災害等の気象学的にも世界の経営環境は大きく変化)。
を乗り越える力が要求されていると感じています。
つまり、過去の経済環境で優位に働いていた経営手法やノウハウ、
あるいは業種・地域が、コロナ禍の企業環境の変化や消費者の行動の変化によって、
通用できない、続けることが困難なものになってしまっているからです。
過去に経験したことがない行動制限、
何度も繰り返されたロックダウンや緊急非常事態宣言、、、、
国の小手先ばかりの政策や命令によって、経営者は経営に迷いを感じ、
消費者は行動を閉鎖的なものになりました。
コロナの拡大する度に発令される政府の動きによって、
大きく影響を受けた業種とそうでない業種、各地域の影響度の差は大きくなっていったことがあります。
『業種』と言う視点を軸にして考えて見ると、建築や製造業はコロナの影響度は
他の業種と比べると低く感じます。
しかし、飲食・宿泊サービス業、生活関連サービ業の売上高減少は著しく、
近年、東京オリンピックに向けて開業ラッシュとなっていた宿泊産業であっても、
国内需要にも限界があり、先行きのインバウンド等の利用客が見込めない
状況が長く続いていることから売上減少はさらに続くと見込まれています。
更に『業種』と言う視点に『地域的』と言う視点を加えて考えて見ると、
感染拡大9都道府県に所在する飲食・宿泊サービス業、
生活関連サービ業の売上の減少率には、目が当てられない状況です。
政府は「セーフティネット貸付」に始まる給付金・補助金や融資保証・条件変更を
使用するようにと救済措置を実施していますが、コロナ禍の環境が改善されないにも関わらず、
今年から返済時期を迎えようとする状況ではどれだけの飲食・宿泊サービス業、
生活関連サービ業が倒産になってしまうのでしようか。心配です。
余談かですが景気に左右されないと言われた宿泊・レジャー産業の
代表格であるレジャーホテル業界でさえ、2021年度の廃業率は高く、
他の宿泊産業の廃業率よりも高い推移を示してきました。まだまだ、不安材料は多くなるばかりですね。
このような環境の中で、もしあなたが漁師でならば、どう行動しますか。
感染拡大9都道府県には、家賃、人件費等の支払いを見据えて、
それを払えるだけ漁獲量はありません。
気象環境に例えるならば、近年の温暖化や気象環境の変化によって、
感染拡大9都道府県は完全に磯焼け状態になってしまいました。
自然現象ですから誰に攻めることはできませんね。
近年の企業環境の変化は著しく、個々の経営者が持つスキルやノウハウでは
コントロールできる範囲は狭くなっています。何かをしなくては、企業の存続は困難ですが、
今後は上記に掲げた4つの変化を対応できる経営者としての方針や行動を見直してはいかがでしょうか。
ちなみに私は気象学の勉強を始めました。それはこれからの経営環境に大きな影響を与えてくると感じたからです。
◆◇◆ MBA 長友 孝幸 プロフィール ◆◇◆
株式会社比風屋 代表取締役 長友 孝幸
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次号、第742号は1月24日(月)に配信予定です。
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