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税理士・榎本恵一が経営者に「気づき」を与えるコラムを発信します。

社長へ意見具申できない役員達へ

[09/26]更新!

企業を支える人々の中では、特に社長に意見具申をする役割を担っているのが役員です。
役員は「補佐役」であり、「家来」ではいけません。
つまり社長が言う事に対して全て「イエス」ではなく、例えば社長の判断が明らかに違っている時や、迷っている時こそ、役員であるならば社長に意見を具申すべきです。

<補佐役の役目とは?>
オーナー経営者であり、しかもワンマンタイプとなると意見具申もしづらい場合が多いと思います。
しかし、会社が良い方向に進んでいくためにはその補佐役である役員は、多角的な情報を持ち、社長が聞き入れやすい状況とタイミングを考慮して具申すべきです。

<客観的数字による意見具申>
社長は、色々なデータを持っている場合が多いです。
ただし、それはデータであるに過ぎず、そのデータをどのように意味のある情報(インフォメーション)に変えていけるかが鍵です。
しかし、社長業とは多方面において激務である為、なかなか意味のある情報に変えられないのが現実です。
そこで各方面の補佐役は、営業面、経理面などから客観的に「数字」と「状況」を捉えて意見具申できるかがポイントとなってきます。

つまり、「社長、私はこう読みましたが、社長はいかがですか」が肝要であり、そのデータをいかに正確に伝えられるかが問題です。

経営とは『Plan⇒Do⇒Check⇒Action』のサイクルが重要であり、このサイクルを守れば、成長曲線に乗れるはずです。
だからこそ、充分に意見具申が出来る体制作りが必要なのです。

皆さんは社長へ意見を具申できていますか?

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